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リスク寄与度を均一にする「リスク・パリティ・ポートフォリオ」

最近の状況ですが、横ばいが続いており、可もなく、不可もなくといった感じです。 債券価格が下がって、金利は上がる!なんて記事を何度も書いてきましたが、どうもそのような気配はありません。 でも、今のような低金利が続く状況をおかしいと思っていることに変わりはありません。 引き続き、債券ベア投信を買い続けていく所存です。 ----- さて、今日は、リスク・パリティ・ポートフォリオを考えてみようと思います。 ポートフォリオのリスクは、複数の資産がもつボラティリティ(標準偏差)とそれぞれの共分散と各資産の組入比率から算出されます。 このポートフォリオのリスクが最小になる構成比率で組み合わされたポートフォリオを「最小分散ポートフォリオ」と言います。 一方、「リスク・パリティ・ポートフォリオ」は、各資産のポートフォリオに対するリスク寄与度が均等になる構成比率で組み合わされたポートフォリオを刺します。 「リスク・パリティ・ポートフォリオ」については、こちらのブログで何度も説明されており、前から気になっていました。 Masaoの「ハーバード流投資術」-資産運用をアツくしよう! http://masaolog.com/ すごく簡単なレポートがありました。 An Introduction to Risk Parity - Hossein Kazemi http://people.umass.edu/~kazemi/An%20Introduction%20to%20Risk%20Parity.pdf レポートでは、 資産Aのリスク寄与度 を算出するには、以下の式で、ということです。 資産Aの組入比率 × [{(資産Aの組入比率 × 資産Aの標準偏差の2乗) + (資産Bの組み入れ比率 × 資産Aと資産Bの共分散)} ÷ ポートフォリオの標準偏差] 資産Bについてもリスク寄与度を算出し、それぞれのリスク寄与度が均等になった組入比率で作成したポートフォリオが「リスク・パリティ・ポートフォリオ」となります。 レポートでは、「Barclay Capital Global Bond Index」と「MSCI World Equity Index」を使った「リスク・パリティ・ポートフォリオ」を例として出しています。 このレポートの結

個人投資家のインフレ対策~概要~

いわゆるアベノミクスは、政策的に貨幣価値を下げ、インフレを発生させることで景気を良くしていくことが狙いでした。結果、1-3月期の年率換算GDP成長率の速報値が3.5%となり、指標上はある程度効果があったのでしょう。
今回のインフレは、日銀が市場から国債を買い、市場(国債の売り手)に貨幣(現金)を供給することで、インフレを発生させようというものです。Wikipediaの「インフレーション」の定義に従うと「貨幣的要因によるインフレーション」の「財政インフレーション」にあたると言えそうです。

Wikipedia「インフレーション」

また、この「財政インフレーション」は「ハイパーインフレ」の要因となりうるとも記載されています。「ハイパーインフレ」は3年で物価が2倍以上になるほどのインフレを指す言葉ですが、逆に言えば貨幣価値が半分になると言い換えることもできます。

このような自分の財産の価値が下がっていく経済状況に対し、個人投資家はどのような対策をとるべきでしょうか。

私自身が考える対策は
  1. 外貨建て資産の購入
  2. 物価に連動する資産の購入
  3. 市場金利に連動する変動金利型金融商品の購入
と言ったところでしょうか。

1. 外貨建て資産の購入
インフレの際に貨幣価値が下がる現象はあくまでも国内の貨幣価値、つまり日本であれば円の価値が下がる現象です。いわゆる円安が進んでいくわけですね。一方で外貨の価値は円に対して相対的に上がっていきます。この仕組みを利用するのです。

現在、揺り戻しのように円高に進んでいますが、少子高齢化による労働力の減少や政府債務の大きさを考えると、長期的には円安が進行することは疑う余地もないと考えています。ですので、アベノミクスによるインフレだけでなく、ファンダメンタルズ面で見ても円を売り、一部は外貨建て資産を購入すべきだと考えています。

2. 市場性があり物価に連動する資産の購入
貨幣価値が下がるので、本質的な価値を持っているもの、貴金属や不動産がこれに当たります。特に不動産は人気の商品で、金利上昇前に固定金利で買おうという意欲がマンションの活況にも繋がっているようです。

ただし、不動産の場合、市場性はあるものの、株式などよりも買い手がつきにくいと言えるでしょう。この買い手がつきにくいという特性を「流動性リスクが大きい」と呼んだりします。ただ、不動産は、固定金利の住宅ローンを組むことができれば、レバレッジも効くので、かなり資金効率は高めることができます。また、インフレの状況では、固定金利の借金は貨幣価値の低下で、実質的に減ることが考えられ、相乗効果も狙えます。

3. 市場金利に連動する変動金利型金融商品の購入
以前から書いてきたように、インフレが進むと金利が上昇していきます。これは、インフレによる貨幣価値の低下、物価の上昇により、資金の貸し手がより高い金利を求めることにあります。

定期預金、住宅ローン、個人向け国債など個人の利用する金融商品の金利は10年ものの国債利回りを基準に定められることが多いようです。これらの商品が、いまだに低金利にとどまっているのは、前述の通り、日銀が国債を市場から買っているためです。日銀が方針を転換し、国債の買い入れを停止すると、国債の価格が下がり、利回りは一気に上昇します。低金利のうちに変動金利で貸しておけば、金利上昇にともない、利回りも上昇していく寸法です。ですので、金利上昇前に変動金利型の商品を購入しておくことでインフレヘッジができます。

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さて、今回は、インフレに対して個人投資家が取れそうな対策を書いていきました。基本的には、貨幣(=円)の価値が下がることに対して、貨幣以外の資産に変えておくことでヘッジする方法(上記1、2)と金利の上昇に対して、変動金利で資金を貸しておく方法(上記3)がありました。

次回以降、3回に分けて、それぞれの対策1~3について、具体的な商品を挙げて書いていこうと思います。

引き続き応援おねがいします。

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